有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法によっております。
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
工具、器具及び備品 4年
(2) 無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2021/02/10 9:45 - #2 重要な会計方針、中間財務諸表(連結)
- 定額法によっております。2021/02/10 9:45
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
2 引当金の計上基準