構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 4～34年
機械及び装置 10年
工具、器具及び備品 2～10年
なお、取得価額が10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間で均等償却を行う方法を採用しております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/10/30 9:37

#2 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。

2019/10/30 9:37