- 6553
- 2022/05/06
- 時価
- 191億円
- PER
- 149.5倍
- 2017年以降
- 30.71-167.87倍
(2017-2021年) - PBR
- 5.99倍
- 2017年以降
- 3.26-22.47倍
(2017-2021年) - 配当
- 0%
- ROE
- 4.01%
- ROA
- 1.65%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
建物(純額)
連結
- 2015年12月31日
- 1940万
- 2016年12月31日 +2.46%
- 1988万
- 2017年3月31日 -1.9%
- 1950万
個別
- 2015年12月31日
- 1940万
- 2016年12月31日 +2.46%
- 1988万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 2.帳簿価額には、建設仮勘定及びソフトウエア仮勘定の金額は含まれておりません。2017/07/03 10:00
3.建物には賃借物件が含まれており、賃借物件にかかる年間賃借料は34,165千円であります。
4.帳簿価額は内部取引に伴う未実現利益消去前の金額を記載しております。 - #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表(連結)
- (平成28年度税制改正に係る減価償却方法の変更に関する実務上の取扱いの適用)2017/07/03 10:00
法人税法の改正に伴い、「平成28年度税制改正に係る減価償却方法の変更に関する実務上の取扱い」(実務対応報告第32号 平成28年6月17日)を当事業年度に適用し、平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物に係る減価償却方法を定率法から定額法に変更しております。
この減価償却方法の変更による財務諸表に与える影響はありません。 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定率法を採用しております。2017/07/03 10:00
(ただし、建物(建物附属設備を除く)は定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。