減価償却費
連結
- 2018年4月30日
- 3億2396万
- 2019年4月30日 +20.38%
- 3億8999万
- 2020年4月30日 +13.81%
- 4億4383万
- 2021年4月30日 +2.67%
- 4億5567万
- 2022年4月30日 +16.71%
- 5億3182万
- 2023年4月30日 +10.46%
- 5億8746万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (1)セグメント利益又は損失(△)の調整額△1,989,164千円は、セグメント間取引消去△2,877千円及び各報告セグメントに配分していない全社費用△1,986,286千円であり、その主な内容は持株会社、シェアード機能会社の管理費用及び子会社の役員報酬であります。2023/08/30 15:30
(2)減価償却費の調整額は、全社資産に係る減価償却費であります。
3.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業損失と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 減価償却費の調整額は、全社資産に係る減価償却費であります。
3.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2023/08/30 15:30 - #3 営業費用のうち主要な費目及び金額
- ※2 営業費用のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2023/08/30 15:30
おおよその割合前事業年度(自 2021年5月1日至 2022年4月30日) 当事業年度(自 2022年5月1日至 2023年4月30日) 貸倒引当金繰入額 - 千円 97,214 千円 減価償却費 300 千円 26,661 千円 業務委託費 859,041 千円 822,049 千円
- #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 当社グループは、継続的な事業の拡大や店舗リニューアル等の投資を通じて、当社グループの企業価値の最大化を目指しております。その中で、中核の小売事業について、一店舗あたりの売上高の増加と収益性を重視しながら事業の成長性を高め、連結業績において安定した営業利益額を確保することを目標としております。また、中長期的な視点における企業価値の評価指標としてEBITDA(注)を重視しております。2023/08/30 15:30
(注) EBITDA=営業利益+減価償却費(有形・無形固定資産)+長期前払費用償却費+除去債務償却費用+のれん償却費+株式報酬費用
(3)中長期的な会社の経営戦略 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- なお、当社グループが経営指標(KPI)として重視するEBITDA(注)は1,186百万円(前期比46.1%増)となりました。2023/08/30 15:30
(注) EBITDA=営業利益+減価償却費(有形・無形固定資産)+長期前払費用償却費+除去債務償却費用
+利息費用+のれん償却費+株式報酬費用