有価証券報告書-第6期(平成30年6月1日-令和1年5月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、建物(建物附属設備を除く。)については定額法を採用しております。また、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2～3年
構築物 1～3年
工具、器具及び備品 2～10年
②無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。