要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15～18年
工具、器具及び備品 3～15年2022/08/10 15:12

#3 固定資産除却損の注記（連結）

固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自 2019年9月1日至 2020年8月31日)	当連結会計年度 (自 2020年9月1日至 2021年8月31日)
工具、器具及び備品	-千円	875千円

2022/08/10 15:12

#4 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）

形固定資産
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。2022/08/10 15:12

#5 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）

※ 有形固定資産の減価償却累計額

2022/08/10 15:12

#6 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】

2022/08/10 15:12

#7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

当連結会計年度末における流動資産の残高は2,012,228千円で、前連結会計年度末に比べて365,471千円増加しております。現金及び預金の増加185,780千円が主な要因であります。
(固定資産)
当連結会計年度末における固定資産の残高は301,220千円で、前連結会計年度末に比べて3,620千円減少しております。投資その他の資産の減少4,178千円が主な要因であります。

2022/08/10 15:12

#8 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。

2022/08/10 15:12

#9 重要な会計方針、財務諸表（連結）

時価のないもの移動平均法による原価法
2.固定資産の減価償却の方法
有形固定資産

2022/08/10 15:12