有価証券報告書-第35期(平成28年12月1日-平成29年11月30日)
(表示方法の変更)
(単体開示の簡素化に伴う財務諸表等規則第127条の適用及び注記の免除等に係る表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。
(貸借対照表関係)
前事業年度において「流動資産」の「その他」に含めていた「短期貸付金」1,114千円は、当事業年度から独立掲記しております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「投資その他の資産」の「出資金」10千円は、「その他」に含めて表示しております。
(損益計算書関係)
前事業年度において、独立掲記しておりました「製品売上高」10,756,362千円、「その他の売上高」77,608千円は、「売上高」10,833,971千円として表示しております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「製品期首たな卸高」88,495千円、「当期製品製造原価」8,807,566千円、「当期製品仕入高」87,555千円、「製品期末たな卸高」112,277千円、「製品売上原価」8,871,340千円、「その他の原価」15,903千円は、「売上原価」8,887,244千円として表示しております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「営業外収益」の「受取事務手数料」16,800千円は、「その他」に含めて表示しております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「営業外費用」の「手形売却損」720千円は、「その他」に含めて表示しております。
(単体開示の簡素化に伴う財務諸表等規則第127条の適用及び注記の免除等に係る表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。
(貸借対照表関係)
前事業年度において「流動資産」の「その他」に含めていた「短期貸付金」1,114千円は、当事業年度から独立掲記しております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「投資その他の資産」の「出資金」10千円は、「その他」に含めて表示しております。
(損益計算書関係)
前事業年度において、独立掲記しておりました「製品売上高」10,756,362千円、「その他の売上高」77,608千円は、「売上高」10,833,971千円として表示しております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「製品期首たな卸高」88,495千円、「当期製品製造原価」8,807,566千円、「当期製品仕入高」87,555千円、「製品期末たな卸高」112,277千円、「製品売上原価」8,871,340千円、「その他の原価」15,903千円は、「売上原価」8,887,244千円として表示しております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「営業外収益」の「受取事務手数料」16,800千円は、「その他」に含めて表示しております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「営業外費用」の「手形売却損」720千円は、「その他」に含めて表示しております。