有価証券報告書-第32期(令和1年9月1日-令和2年8月31日)
(1)重要な資産の評価基準及び評価方法
イ.有価証券
その他有価証券
・時価のあるもの 決算期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
・時価のないもの 移動平均法による原価法を採用しております。
ロ.たな卸資産
・商品及び製品、原材料及び貯蔵品、仕掛品
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価
切下げの方法により算定)を採用しております。
ただし、船舶用ディーゼルエンジン台板、その他の船舶用関連機器及び各種プラント機器類については個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
イ.有価証券
その他有価証券
・時価のあるもの 決算期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
・時価のないもの 移動平均法による原価法を採用しております。
ロ.たな卸資産
・商品及び製品、原材料及び貯蔵品、仕掛品
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価
切下げの方法により算定)を採用しております。
ただし、船舶用ディーゼルエンジン台板、その他の船舶用関連機器及び各種プラント機器類については個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。