エル・ティー・エス（6560）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2016年12月31日: -1億4424万
2017年9月30日: 9971万
2017年12月31日 +19.43%: 1億1908万
2018年3月31日 -56.72%: 5154万
2018年6月30日 +65.92%: 8552万
2018年9月30日 +78.42%: 1億5259万
2018年12月31日 +21.01%: 1億8466万
2019年3月31日 -58.59%: 7646万
2019年6月30日 +16.27%: 8890万
2019年9月30日 +44.01%: 1億2802万
2019年12月31日 +57.55%: 2億170万
2020年3月31日 -50.89%: 9906万
2020年6月30日 +46.94%: 1億4556万
2020年9月30日 +45.91%: 2億1239万
2020年12月31日 +22.33%: 2億5982万
2021年3月31日 -53.42%: 1億2103万
2021年6月30日 +35.84%: 1億6441万
2021年9月30日 +58.28%: 2億6023万
2021年12月31日 +48.4%: 3億8618万
2022年3月31日 -52.2%: 1億8458万
2022年6月30日 +32.45%: 2億4448万
2022年9月30日 +14.22%: 2億7925万
2022年12月31日 -14.85%: 2億3778万
2023年3月31日 -3.19%: 2億3020万
2023年6月30日 +38.02%: 3億1771万
2023年9月30日 +16.33%: 3億6959万
2023年12月31日 +19.03%: 4億3994万
2024年3月31日 -27.72%: 3億1800万
2024年6月30日 +16.67%: 3億7100万
2024年9月30日 +91.11%: 7億900万
2024年12月31日 +39.77%: 9億9100万
2025年3月31日 -68.62%: 3億1100万
2025年6月30日 -33.44%: 2億700万
2025年9月30日 +119.32%: 4億5400万
2025年12月31日 +51.1%: 6億8600万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2026/03/23 9:02
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。) 等を当事業年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当事業年度において、当該会計方針の変更が財務諸表に与える影響はありません。
2026/03/23 9:02
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2026/03/23 9:02