建物（純額）

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2024/04/09 17:00

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※2 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	当連結会計年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日)
建物附属設備	5,036	千円
工具、器具及び備品	651	〃

2024/04/09 17:00

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。

建物・建物附属設備・工具器具備品	新オフィス移転関連	32,521千円
ソフトウエア	高校理科・社会	46,612千円
	日本語教育コンテンツトライアル	21,926千円

2024/04/09 17:00

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

① 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2024/04/09 17:00

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

1) 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 22～24年

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