建物（純額）

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2025/03/27 15:35

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※2 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日)		当連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日)
建物附属設備	―	千円	146	千円
工具、器具及び備品	―	〃	0	〃

2025/03/27 15:35

#3 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）

※ 有形固定資産の減価償却累計額

	前連結会計年度(2023年12月31日)		当連結会計年度(2024年12月31日)
建物	830	千円	1,354	千円
建物附属設備	4,238	〃	5,631	〃

2025/03/27 15:35

#4 表示方法の変更、財務諸表（連結）

前事業年度において、区分掲記しておりました「有形固定資産」の「減価償却累計額」は、財務諸表の明瞭性を高めるため、当事業年度より各資産項目の金額から直接控除して表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の財務諸表において、「有形固定資産」に表示していた「建物」12,453千円および「減価償却累計額」△830千円、「建物附属設備」18,181千円および「減価償却累計額」△4,238千円、「工具、器具及び備品」3,126千円および「減価償却累計額」△1,614千円は、「建物(純額)」、「建物附属設備(純額)」、「工具、器具及び備品(純額)」として組替えております。
なお、前事業年度及び当事業年度における有形固定資産の「減価償却累計額」の金額は、「注記事項(貸借対照表関係)」に記載のとおりです。

2025/03/27 15:35

#5 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）

前連結会計年度において、区分掲記しておりました「有形固定資産」の「減価償却累計額」は、連結財務諸表の明瞭性を高めるため、当連結会計年度より各資産項目の金額から直接控除して表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結財務諸表において、「有形固定資産」に表示していた「建物」12,453千円および「減価償却累計額」△830千円、「建物附属設備」18,181千円および「減価償却累計額」△4,238千円、「工具、器具及び備品」5,927千円および「減価償却累計額」△4,221千円は、「建物(純額)」、「建物附属設備(純額)」、「工具、器具及び備品(純額)」として組替えております。
なお、前連結会計年度及び当連結会計年度における有形固定資産の「減価償却累計額」の金額は、「注記事項(連結貸借対照表関係)」に記載のとおりです。

2025/03/27 15:35

#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

① 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2025/03/27 15:35

#7 重要な会計方針、財務諸表（連結）

① 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 22～24年

2025/03/27 15:35