	前事業年度(自平成28年7月1日至平成29年6月30日)	当事業年度(自平成29年7月1日至平成30年6月30日)
ソフトウエアへの振替高	2,405千円	―
販売費及び一般管理費へ振替高	―	47千円

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#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10年～18年
工具、器具及び備品 3年～5年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアにつきましては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2018/09/25 11:51

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自平成28年7月1日至平成29年6月30日)	当連結会計年度(自平成29年7月1日至平成30年6月30日)
工具、器具及び備品	1,368	―
ソフトウエア	889	341
無形固定資産その他(電話加入権)	41	0

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#4 売上原価明細書（連結）

※2.他勘定振替高の内訳は次のとおりであります。

	前事業年度(自平成28年7月1日至平成29年6月30日)	当事業年度(自平成29年7月1日至平成30年6月30日)
ソフトウエア仮勘定(千円)	70,915	23,418
受注支援費(販売費及び一般管理費)(千円)	31,617	37,196

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#5 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1.当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

ソフトウエア	その他(ソフトウェア仮勘定)のロジザードZEROの基本機能及びバージョンアップ機能追加からの振替	13,105千円
その他	ロジザードゼロの基本機能とバージョンアップ機能追加	14,607千円
(ソフトウエア仮勘定)

2.当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。

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#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10年～18年
工具、器具及び備品 3年～5年
ロ無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアにつきましては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2018/09/25 11:51