このような状況の下、当社グループは、昨年9月8日にリリースした中期経営計画「DSA2021再点火反転攻勢版」にて新たなビジョンとして正式に策定した「車と家をものづくりでつなぐ」を高らかに掲げ、将来の新規事業展開を見据えた収益構造の見直しを図りつつ、現地生産能力の拡充等グローバル対応力の強化や省エネ技術を中心とした研究開発投資に注力、連戦猛進してまいりました。
その結果、当第3四半期連結累計期間の売上高は501億53百万円(前年同期比6.3%減)、営業利益は8億88百万円(前年同期は営業損失2億95百万円)、経常利益は6億88百万円(前年同期は経常損失3億19百万円)、親会社株主に帰属する四半期純損失は6億65百万円(前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失16億10百万円)となりました。これは、主に、エネルギーソリューション事業の業績が貢献し、さらに経費節減対策を継続したことにより営業利益を計上したものの、希望退職者に対する「特別退職一時金」並びに「感染症関連損失」を特別損失に計上したことによるものであります。
セグメントの状況は、以下のとおりであります。
2021/02/12 15:30
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
