- 1446
- 2026/10/09
- 時価
- 57億円
- PER 予
- 25.14倍
- 2018年以降
- 赤字-56.1倍
(2018-2025年) - PBR
- 1.62倍
- 2018年以降
- 1.02-3.27倍
(2018-2025年) - 配当 予
- 1.85%
- ROE 予
- 6.46%
- ROA 予
- 3.08%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
キャンディル(1446)の受取手形及び売掛金の推移 - 全期間
連結
- 2017年9月30日
- 16億8481万
- 2018年3月31日 +14.42%
- 19億2768万
- 2018年6月30日 -20.37%
- 15億3501万
- 2018年9月30日 +11.63%
- 17億1348万
- 2018年12月31日 +4.09%
- 17億8356万
- 2019年3月31日 +13.38%
- 20億2228万
- 2019年6月30日 -20.36%
- 16億1050万
- 2019年9月30日 +11.33%
- 17億9303万
- 2019年12月31日 -6.59%
- 16億7481万
- 2020年3月31日 +20.54%
- 20億1882万
- 2020年6月30日 -25.44%
- 15億516万
- 2020年9月30日 +5.2%
- 15億8339万
- 2020年12月31日 -7.39%
- 14億6638万
- 2021年3月31日 +17.86%
- 17億2835万
- 2021年6月30日 -22.08%
- 13億4681万
- 2021年9月30日 +8.09%
- 14億5582万
- 2021年12月31日 -3.21%
- 14億904万
- 2022年3月31日 +11.41%
- 15億6986万
- 2022年6月30日 -10.06%
- 14億1191万
- 2022年9月30日 +10.18%
- 15億5566万
- 2022年12月31日 +1.32%
- 15億7615万
- 2023年3月31日 +21.04%
- 19億779万
- 2023年6月30日 -22.43%
- 14億7982万
- 2023年9月30日 +16.64%
- 17億2606万
- 2023年12月31日 -1.63%
- 16億9798万
- 2024年3月31日 +20.03%
- 20億3802万
- 2024年6月30日 -20.92%
- 16億1175万
- 2024年9月30日 +8.25%
- 17億4468万
- 2024年12月31日 -2.82%
- 16億9546万
- 2025年3月31日 +28.54%
- 21億7941万
- 2025年6月30日 -30.52%
- 15億1435万
- 2025年9月30日 +26.52%
- 19億1598万
- 2025年12月31日 -9.32%
- 17億3733万
- 2026年3月31日 +40.39%
- 24億3898万
- 2026年6月30日 -30.66%
- 16億9129万
有報情報
- #1 受取手形、売掛金及び契約資産の金額の注記(連結)
- ※1 受取手形及び売掛金のうち、顧客との契約から生じた債権の金額並びに流動負債のその他のうち、契約負債の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係)3 ①契約資産及び契約負債の残高等」に記載しております。2025/12/22 15:40
- #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度末における資産合計は6,282,008千円となり、前連結会計年度末に比べ147,747千円の増加となりました。2025/12/22 15:40
流動資産は3,937,226千円となり、前連結会計年度末に比べ261,272千円の増加となりました。これは、主に受取手形及び売掛金が171,301千円増加したことなどによります。
固定資産は2,344,781千円となり、前連結会計年度末に比べ113,525千円の減少となりました。これは、主にのれんが192,223千円減少したこと、繰延税金資産が59,225千円増加したことなどによります。 - #3 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- (2)金融商品の内容及びそのリスク2025/12/22 15:40
営業債権である受取手形及び売掛金は、顧客の信用リスクに晒されております。投資有価証券は、主に取引先企業との業務に関連する株式であり、時価のないものについては発行会社の純資産変動リスクに晒されております。
営業債務である買掛金は、ほとんど1年以内の支払期日であります。借入金及びファイナンス・リース取引に係るリース債務は、主に設備投資に必要な資金の調達を目的としたものであり、償還日は決算日後、最長で4年後であります。