- 4250
- 2026/09/29
- 時価
- 7億円
- PER 予
- 9.06倍
- 2021年以降
- 6.23-43.28倍
(2021-2025年) - PBR
- 1.4倍
- 2021年以降
- 1.05-2.54倍
(2021-2025年) - 配当 予
- 3.3%
- ROE 予
- 15.5%
- ROA 予
- 8.21%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2022年11月30日
- 8565万
- 2023年11月30日 +10.61%
- 9474万
個別
- 2022年11月30日
- 9846万
- 2023年11月30日 +10.04%
- 1億835万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】2024/02/29 15:30
該当事項はありません。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2024/02/29 15:30
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法を採用しております。ただし建物については、定額法を採用しております。 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
2024/02/29 15:30前連結会計年度
(自 2021年12月1日
至 2022年11月30日)当連結会計年度
(自 2022年12月1日
至 2023年11月30日)車両運搬具 - 千円 4,043 千円 - #4 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2) 有形固定資産2024/02/29 15:30
- #5 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※2 有形固定資産の減価償却累計額2024/02/29 15:30
前連結会計年度(2022年11月30日) 当連結会計年度(2023年11月30日) 有形固定資産の減価償却累計額 32,984 千円 34,690 千円 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2024/02/29 15:30
- #7 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2024/02/29 15:30
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2022年11月30日) 当事業年度(2023年11月30日) 繰延税金負債 有形固定資産 △297 △1,608 未収還付事業税 △641 -
- #8 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2024/02/29 15:30
(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2022年11月30日) 当連結会計年度(2023年11月30日) 繰延税金負債 有形固定資産 △297 △1,608 未収還付事業税 △641 -
前連結会計年度(2022年11月30日) - #9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度末における流動資産は、前連結会計年度末と比べ141,136千円増加し、1,060,326千円となりました。現金及び預金の増加47,485千円、売掛金の増加40,570千円及び商品及び製品の増加61,456千円等が主な要因であります。2024/02/29 15:30
(固定資産)
当連結会計年度末における固定資産は、前連結会計年度末と比べ9,085千円増加し、94,745千円となりました。有形固定資産の増加11,250千円、無形固定資産の増加697千円、投資及びその他資産の減少2,862千円等が主な要因であります。 - #10 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2024/02/29 15:30
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)