KLASS（6233）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2020年12月31日
- 1150万
- 2021年3月31日 +999.99%
- 1億5920万
- 2021年6月30日 +8.45%
- 1億7266万
- 2021年9月30日 +36.08%
- 2億3496万
- 2021年12月31日 -92.38%
- 1789万
- 2022年3月31日 +468.64%
- 1億175万
- 2022年6月30日 +14.77%
- 1億1678万
- 2022年9月30日 +3.56%
- 1億2094万
- 2022年12月31日 -96.47%
- 427万
- 2023年3月31日 +999.99%
- 1億3542万
- 2023年6月30日 -6.95%
- 1億2600万
- 2023年9月30日 +1.45%
- 1億2783万
- 2023年12月31日
- -3196万
- 2024年3月31日
- 2230万
- 2024年6月30日 +127.53%
- 5074万
- 2024年9月30日 +42%
- 7206万
- 2024年12月31日 -88.87%
- 801万
- 2025年3月31日 +999.99%
- 1億7995万
- 2025年6月30日 -10.34%
- 1億6134万
- 2025年9月30日 +69.36%
- 2億7326万
- 2025年12月31日 -98.74%
- 344万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/12/22 15:39
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 令和4年10月28日。以下「令和4年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/12/22 15:39
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、令和4年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 令和4年10月28日)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。これによる連結財務諸表に与える影響はありません。 - #3 会計方針に関する事項（連結）
- ③ 未認識数理計算上の差異の会計処理方法2025/12/22 15:39
未認識数理計算上の差異については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計
額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
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