役員賞与引当金

有報情報

#1 追加情報、四半期連結財務諸表（連結）

貯蔵品
最終仕入原価法に基づく原価法
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
建物 定額法
建物以外 主として定率法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8年～50年
構築物 7年～50年
機械及び装置 5年～17年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)、販売用のソフトウエアに
ついては、販売見込期間(3年)に基づいております。2021/08/11 15:06