テノ. HD(7037)の建物及び構築物の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2017年12月31日
- 15億8612万
- 2018年6月30日 +16.53%
- 18億4829万
- 2018年9月30日 +0.03%
- 18億4881万
- 2018年12月31日 -3.4%
- 17億8588万
- 2019年3月31日 +1.05%
- 18億455万
- 2019年6月30日 +1.39%
- 18億2965万
- 2019年9月30日 ±0%
- 18億2965万
- 2019年12月31日 -0.25%
- 18億2516万
- 2020年3月31日 +1.33%
- 18億4945万
- 2020年6月30日 +5.33%
- 19億4793万
- 2020年9月30日 ±0%
- 19億4793万
- 2020年12月31日 +22.02%
- 23億7686万
- 2021年3月31日 ±0%
- 23億7686万
- 2021年6月30日 +2.14%
- 24億2772万
- 2021年9月30日 ±0%
- 24億2772万
- 2021年12月31日 -1.43%
- 23億9299万
- 2022年3月31日 +0.29%
- 24億
- 2022年6月30日 +2.71%
- 24億6500万
- 2022年9月30日 +0.08%
- 24億6700万
- 2022年12月31日 +8.59%
- 26億7900万
- 2023年3月31日 +0.22%
- 26億8500万
- 2023年6月30日 +1.27%
- 27億1900万
- 2023年9月30日 +0.11%
- 27億2200万
- 2023年12月31日 +4.34%
- 28億4000万
- 2024年3月31日 -0.46%
- 28億2700万
- 2024年6月30日 +20.48%
- 34億600万
- 2024年9月30日 ±0%
- 34億600万
- 2024年12月31日 -3.2%
- 32億9700万
- 2025年3月31日 +9.55%
- 36億1200万
- 2025年6月30日 +0.06%
- 36億1400万
- 2025年9月30日 +0.08%
- 36億1700万
- 2025年12月31日 -0.72%
- 35億9100万
- 2026年3月31日 +0.11%
- 35億9500万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 主な耐用年数は次のとおりです。2026/03/19 13:59
建物及び構築物 3年~47年
その他 3年~15年 - #2 圧縮記帳額に関する注記(連結)
- 国庫補助金等により、取得価額から控除している圧縮記帳額、圧縮記帳累計額及びそれらの内訳は、次のとおりであります。2026/03/19 13:59
前連結会計年度(2024年12月31日) 当連結会計年度(2025年12月31日) 有形固定資産 建物及び構築物 17 0 その他 12 3 前連結会計年度(2024年12月31日) 当連結会計年度(2025年12月31日) 有形固定資産 建物及び構築物 6,604 6,605 その他 119 122 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2026/03/19 13:59
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(2024年12月31日) 当連結会計年度(2025年12月31日) 商品 35百万円 -百万円 建物及び構築物 - 166 土地 - 175
- #4 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。2026/03/19 13:59
当社グループにおいて、のれんについては子会社単位でグルーピングを行っております。料理教室および保育園施設においては、キャッシュ・フローを生み出す最小単位に基づき、施設を基本単位として資産のグルーピングを行っております。会社名 用途 種類 場所 減損損失 株式会社ホームメイドクッキング - のれん 東京都大田区 351百万円 株式会社ホームメイドクッキング 料理教室(21施設) 建物及び構築物長期前払費用その他 東京都中央区 他 108百万円 株式会社テノ.コーポレーション 保育園施設(2施設) 建物及び構築物長期前払費用 東京都中央区 他 25百万円
当社の連結子会社である株式会社ホームメイドクッキングの株式取得に発生したのれんについて、将来の事業計画を見直した結果、当初想定していた収益が見込めなくなったと判断したため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(のれん351百万円)として計上いたしました。なお、当該資産の回収可能価額は、使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローを9.9%で割り引いて算定しております。