有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法によっております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 9年~34年
工具、器具及び備品 4年~15年
② 無形固定資産
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2019/06/24 13:15 - #2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- ② 無形固定資産2019/06/24 13:15
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
2.繰延資産の処理方法