固定資産
連結
- 2024年12月31日
- 13億7242万
- 2025年12月31日 -13.87%
- 11億8214万
個別
- 2024年12月31日
- 12億9845万
- 2025年12月31日 +13.84%
- 14億7814万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2026/03/30 12:00
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2026/03/30 12:00
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以後に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。 - #3 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。
2026/03/30 12:00前連結会計年度
(自 2024年1月1日
至 2024年12月31日)当連結会計年度
(自 2025年1月1日
至 2025年12月31日)工具、器具及び備品 2,563 千円 - 千円 - #4 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。2026/03/30 12:00 - #5 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※2 有形固定資産の減価償却累計額は、次のとおりであります。2026/03/30 12:00
前連結会計年度(2024年12月31日) 当連結会計年度(2025年12月31日) 有形固定資産の減価償却累計額 561,326 千円 613,984 千円 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2026/03/30 12:00
(単位:千円) - #7 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- (1) 株式の取得により新たにトータルサポート株式会社を連結したことにともなう連結開始時の資産及び負債の内訳ならびにトータルサポート株式会社株式の取得価額とトータルサポート株式会社取得による収入(純額)との関係は次のとおりです。2026/03/30 12:00
(2) 株式の取得により新たに2BC株式会社を連結したことにともなう連結開始時の資産及び負債の内訳ならびに2BC株式会社株式の取得価額と2BC株式会社取得のための支出(純額)との関係は次のとおりです。流動資産 504,601千円 固定資産 110,963 のれん 18,861
当連結会計年度(自 2025年1月1日 至 2025年12月31日)流動資産 66,187千円 固定資産 848 のれん 59,804 - #8 株式の売却により連結子会社でなくなった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の売却により、トータルサポート株式会社が連結子会社でなくなったことに伴う売却時の資産及び負債の内訳並びに株式の売却価額と売却による支出(純額)は次のとおりです。2026/03/30 12:00
流動資産 397,287千円 固定資産 72,102 流動負債 △193,356 - #9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度末における流動資産は4,434百万円となり、前連結会計年度末に比べ180百万円の減少となりました。これは主に、現金及び預金が58百万円、商品が144百万円減少したこと及び仕掛品が30百万円増加したことを要因としたものであります。2026/03/30 12:00
当連結会計年度末における固定資産は1,182百万円となり、前連結会計年度末に比べ190百万円の減少となりました。これは主に、ソフトウェアが67百万円、建物附属設備が44百万円、差入保証金が39百万円及びのれんが27百万円減少したことを要因としたものであります。
これらの結果、総資産は5,617百万円となり、前連結会計年度末の5,987百万円から370百万円の減少となりました。 - #10 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2026/03/30 12:00
3.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)