建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法(ただし、建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
また、2016年4月1日以後に取得した建物附属設備の減価償却方法について定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8～15年
車両運搬具 6年
工具、器具及び備品 3～6年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) 長期前払費用
定額法を採用しております。
なお、利用可能期間(5年)に基づいております。2019/09/25 15:00

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2017年7月1日至 2018年6月30日)	当連結会計年度(自 2018年7月1日至 2019年6月30日)
建物	737千円	-千円
工具、器具及び備品	289	-

2019/09/25 15:00

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

イ 有形固定資産
定率法(ただし、建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
また、2016年4月1日以後に取得した建物附属設備の減価償却方法については定額法を採用しております。

2019/09/25 15:00

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産
定率法(ただし、建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
また、2016年4月1日以後に取得した建物附属設備の減価償却方法について定額法を採用しております。

2019/09/25 15:00

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
定率法(ただし、建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
また、2016年4月1日以後に取得した建物附属設備の減価償却方法については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8～32年
機械装置及び運搬具 3～11年
工具、器具及び備品 3～15年
ロ 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ 長期前払費用
定額法を採用しております。
なお、利用可能期間(2～5年)に基づいております。2019/09/25 15:00