有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2021/03/26 15:30 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- たな卸資産の評価基準及び評価方法
販売用不動産及び未成工事支出金
個別法による原価法(連結貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 5~38年
工具、器具及び備品 3~20年2021/03/26 15:30 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 子会社株式
移動平均法による原価法を採用しております。
2.たな卸資産の評価基準及び評価方法
(1)商品
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2021/03/26 15:30 - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであり、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間に基づいております。
自社利用ソフトウエア 5年2021/03/26 15:30