ソフトウエア

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
但し、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 9年～39年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づいております。また、顧客関連資産の耐用年数については、その効果の及ぶ期間に基づいております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2023/02/15 16:00

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日)	当連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)
工具、器具及び備品	239 千円	0 千円
ソフトウエア	4,157	-
リース資産(有形)	-	384

2023/02/15 16:00

#3 有形固定資産等明細表（連結）

期増加額のうち主なものは次のとおりであります。
建物の当期増加額は本社移転に伴う各種工事費用等190,152千円によるものであります。
工具、器具及び備品の当期増加額は本社移転に伴う各種備品の新規取得70,623千円等によるものです。
ソフトウエアの当期増加額は新規基幹システム及び社内福利厚生システム開発費等141,141千円によるものであります。2023/02/15 16:00

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づいております。また、顧客関連資産の耐用年数については、その効果の及ぶ期間に基づいております。
ハ リース資産

2023/02/15 16:00

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産

2023/02/15 16:00