- #1 固定資産の減価償却の方法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
自社利用のソフトウエア 5年
2019/09/27 15:15- #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)重要な引当金の計上基準
2019/09/27 15:15- #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
自社利用のソフトウエア 5年
3.引当金の計上基準
2019/09/27 15:15- #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
当社及び連結子会社は定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10年~18年
工具、器具及び備品 4年~8年
ロ 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2019/09/27 15:15