ソフトウエア

有報情報

#1 売上原価明細書（連結）

※2 他勘定振替高の内訳は次のとおりであります。

項目	前事業年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)	当事業年度(自 平成30年4月1日至 平成31年3月31日)
ソフトウエア(千円)	2,872	969

(原価計算の方法)
当社の原価計算は、個別原価計算による実際原価計算であります。

2019/06/28 15:42

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 当期増加額及び当期減少額の主なものは、次のとおりであります。

建物	増加	営業所改装費用	4,683千円
工具、器具及び備品	増加	サーバー費用	5,370千円
ソフトウエア	増加	経営管理システム構築費	10,741千円
ソフトウエア	増加	自社メディア媒体改修費用	9,835千円

2019/06/28 15:42

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定額法を採用しております。
ただし、市場販売目的のソフトウエアについては、見込み販売可能期間(3年)における見込み販売数量に基づく償却額と販売可能な残存有効期間に基づく均等配分額を比較し、いずれか大きい金額を計上しております。
また、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法によっております。

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#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 8～22年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
ただし、市場販売目的のソフトウエアについては、見込み販売可能期間(3年)における見込み販売数量に基づく償却額と販売可能な残存有効期間に基づく均等配分額を比較し、いずれか大きい金額を計上しております。
また、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法によっております。2019/06/28 15:42