売上高
連結
- 2017年7月31日
- 189億3752万
- 2018年7月31日 +26.8%
- 240億1282万
- 2019年4月30日 -18.83%
- 194億9099万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- 当第3四半期連結累計期間(自 2018年8月1日 至 2019年4月30日)2019/07/19 16:12
1.報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
- #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法2019/07/19 16:12
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。 - #3 主要な顧客ごとの情報
- 2019/07/19 16:12
顧客の名称又は氏名 売上高 関連するセグメント名 ㈱Craft Egg 3,254,357 エンターテイメント事業 - #4 事業の内容
- 2019/07/19 16:12
*連結子会社スポーツ事業 新日本プロレスリング㈱* 興行部門(プロレスリングの興行)MD部門(グッズの企画、販売)コンテンツ部門(映像コンテンツの制作、配信)(ファンクラブの運営) ㈱キックスロード* 興行部門(キックボクシングの興行)MD部門(グッズの企画、販売)コンテンツ部門(映像コンテンツの制作、配信)
当社グループにおける主要部門別の売上高は次のとおりです。
- #5 事業等のリスク
- ① 特定のタイトルにおける収益依存について2019/07/19 16:12
当社は、売上の大部分を特定のタイトルに依存している状況にあり、第12期連結会計年度においては、トレーディングカードゲーム「カードファイト!! ヴァンガード」「ヴァイスシュヴァルツ」、モバイルオンラインゲーム「バンドリ! ガールズバンドパーティ!」、スポーツ「新日本プロレスリング」が売上の内、大きな割合を占めております。当社といたしましては、確立されたメディアミックスの実行によって既存タイトルのサービス向上に取り組む一方で、新規IPへの開発投資も積極的に実施することで新規IPの創出に注力してまいります。しかしながら、今後当該タイトルの収益が想定していた売上高より大きく下回った場合、当社グループの経営成績及び収益性に影響が生じる可能性があります。
② 広告宣伝のリスク - #6 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部売上高又は振替高は、市場実勢価格に基づいております。2019/07/19 16:12 - #7 損益計算書関係(連結)
- ※1 関係会社との取引に係るものが次のとおり含まれております。2019/07/19 16:12
※2 販売費に属する費用のおおよその割合は前事業年度77.1%、当事業年度76.9%、一般管理費に属する費用のおおよその割合は前事業年度22.9%、当事業年度23.1%であります。前事業年度(自 2016年8月1日至 2017年7月31日) 当事業年度(自 2017年8月1日至 2018年7月31日) 営業取引による取引高 売上高 413,640千円 339,891千円 仕入高 185,187 231,426
販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- その結果、当連結会計年度の業績は、売上高28,889,777千円(前年同期比26.9%増)、営業利益2,929,659千円(同855.9%増)、経常利益2,996,022千円(同825.5%増)、親会社株主に帰属する当期純利益1,637,465千円(前年同期親会社株主に帰属する当期純損失22,301千円)となりました。2019/07/19 16:12
各セグメントの業績は次のとおりであります。なお、セグメント売上高につきましては、外部顧客への売上高を記載しております。
イ エンターテイメント事業 - #9 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (連結の範囲から除いた理由)2019/07/19 16:12
非連結子会社は、いずれも小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。
2.持分法の適用に関する事項