無形固定資産
個別
- 2019年7月31日
- 4266万
- 2020年1月31日 +0.71%
- 4296万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法、研究開発用のソフトウエアについては研究開発の利用可能期間(3年)に基づく定額法を採用しております。2020/06/03 11:15 - #2 減価償却額の注記
- 5 減価償却実施額2020/06/03 11:15
前中間会計期間(自 2018年8月1日至 2019年1月31日) 当中間会計期間(自 2019年8月1日至 2020年1月31日) 有形固定資産 4,756千円 8,869千円 無形固定資産 9,712千円 10.957千円 - #3 重要な会計方針、中間財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
商品、原材料、製品…総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
仕掛品…………………個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
貯蔵品…………………最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。2020/06/03 11:15