ソフトウエア
連結
- 2018年12月31日
- 1億532万
- 2019年12月31日 -10.11%
- 9468万
個別
- 2018年12月31日
- 7370万
- 2019年12月31日 +5.08%
- 7745万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)1.帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品、借地権及びソフトウエアであります。なお、金額には消費税等は含まれておりません。2020/03/25 16:04
2.従業員数は就業人員(当社から社外への出向者を除き、社外から当社への出向者を含む。)であり、臨時雇用者数(パートタイマー、人材会社からの派遣社員を含む。)の年間の平均人員を( )外数で記載しております。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
主に定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物並びに200千円未満の賃貸用備品については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15年~50年
構築物 15年~26年
工具、器具及び備品 5年~20年
賃貸用備品 3年~6年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/03/25 16:04 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2020/03/25 16:04
前連結会計年度(自 2018年1月1日至 2018年12月31日) 当連結会計年度(自 2019年1月1日至 2019年12月31日) 賃貸用備品 209 2 ソフトウエア - 5,458 計 8,250 12,930 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 2.当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。2020/03/25 16:04
ソフトウエア 新会計システムの導入 24,839千円
3.当期減少額のうち主なものは次のとおりであります。 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定額法を採用しております。2020/03/25 16:04
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいており
ます。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法を採用しております。2020/03/25 16:04
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産 - #7 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
主に定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物並びに200千円未満の賃貸用備品については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 15年~50年
工具、器具及び備品 5年~20年
賃貸用備品 3年~6年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいており
ます。
③ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/03/25 16:04