アールプランナー（2983）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2019年1月31日
- 4億2350万
- 2019年10月31日 -39.88%
- 2億5461万
- 2020年1月31日 +70.51%
- 4億3413万
- 2020年10月31日 -64.75%
- 1億5304万
- 2021年1月31日 +128.37%
- 3億4949万
- 2021年4月30日 -76.46%
- 8226万
- 2021年7月31日 +434.66%
- 4億3985万
- 2021年10月31日 +52.86%
- 6億7234万
- 2022年1月31日 +42.79%
- 9億6002万
- 2022年4月30日
- -3530万
- 2022年7月31日
- 2億385万
- 2022年10月31日 -98.43%
- 319万
- 2023年1月31日 +999.99%
- 3億2725万
- 2023年4月30日
- -2070万
- 2023年7月31日
- 8062万
- 2023年10月31日
- -1億3495万
- 2024年1月31日
- 2億2176万
- 2024年4月30日 -41.36%
- 1億3004万
- 2024年7月31日 +427.98%
- 6億8661万
- 2024年10月31日 +35.32%
- 9億2912万
- 2025年1月31日 +54.64%
- 14億3677万
- 2025年4月30日 -71.32%
- 4億1214万
- 2025年7月31日 +171.86%
- 11億2042万
- 2025年10月31日 +47.12%
- 16億4841万
- 2026年1月31日 +49.09%
- 24億5765万
有報情報
- #1 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2026/04/21 15:35
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
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