建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物付属設備を含む)については定額法を採用し、その他の固定資産については定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10～18年
工具、器具及び備品 4～10年
その他 5年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用ソフトウエアは、社内における利用可能期間(5年間)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2021/01/28 15:37

#2 有形固定資産の減価償却累計額の注記

※2 有形固定資産から直接控除した減価償却累計額の内容は次のとおりであります。

	前事業年度(2019年10月31日)		当事業年度(2020年10月31日)
建物	2,941	千円	6,535	千円
工具、器具及び備品	15,680	〃	29,515	〃

2021/01/28 15:37

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物付属設備を含む)については定額法を採用し、その他の固定資産については定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2021/01/28 15:37