ホームポジション(2999)の構築物(純額)の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
個別
- 2021年8月31日
- 309万
- 2022年2月28日 -6.39%
- 290万
- 2022年5月31日 -3.41%
- 280万
- 2022年8月31日 -3.53%
- 270万
- 2022年11月30日 -3.52%
- 260万
- 2023年2月28日 -3.64%
- 251万
- 2023年5月31日 -3.74%
- 241万
- 2023年8月31日 -3.93%
- 232万
- 2023年11月30日 -3.96%
- 223万
- 2024年2月29日 -4.12%
- 213万
- 2024年5月31日 -4.3%
- 204万
- 2024年8月31日 -4.49%
- 195万
- 2024年11月30日 -4.6%
- 186万
- 2025年2月28日 -4.83%
- 177万
- 2025年5月31日 +999.99%
- 2145万
- 2025年8月31日 -2.62%
- 2088万
- 2025年11月30日 -92.77%
- 151万
有報情報
- #1 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1.当期増減額のうち主なものは次のとおりであります。2025/11/25 13:27
2.無形固定資産の金額が、資産の総額の1%以下であるため、「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減建物 増加額(千円) 賃貸事業用物件新設に伴う建築工事 88,761 建物 増加額(千円) 本社移転に伴う事務所内装工事 31,896 構築物 増加額(千円) 賃貸事業用物件新設に伴う外構工事 20,238 工具、器具及び備品 増加額(千円) 本社移転に伴う事務所什器備品の取得 1,137
少額」の記載を省略しております。 - #2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産2025/11/25 13:27
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。