建物（純額）

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産 定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2024/03/25 15:01

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日)	当連結会計年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日)
建物	4,894千円	-千円
工具、器具及び備品	43	-

2024/03/25 15:01

#3 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）

有形固定資産の減価償却累計額は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(2022年12月31日)	当連結会計年度(2023年12月31日)
建物	1,394千円	3,167千円
工具、器具及び備品	5,560	11,605

2024/03/25 15:01

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産 定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設 備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2024/03/25 15:01