有価証券報告書-第10期(令和2年1月1日-令和2年12月31日)
2.固定資産の減価償却の方法
有形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、2016年4月1日以降取得の建物附属設備については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 6年~10年
工具、器具及び備品 4年~10年
有形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、2016年4月1日以降取得の建物附属設備については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 6年~10年
工具、器具及び備品 4年~10年