テクノフレックス（3449）の仕掛品の推移 - 通期

【期間】

通期
全期間

連結

2017年12月31日: 13億6948万
2018年12月31日 -74.66%: 3億4703万
2019年12月31日 -11.36%: 3億761万
2020年12月31日 -0.58%: 3億583万
2021年12月31日 +80.38%: 5億5168万
2022年12月31日 +10.24%: 6億815万
2023年12月31日 +4.21%: 6億3374万
2024年12月31日 -17.79%: 5億2098万
2025年12月31日 +50.42%: 7億8366万

個別

2017年12月31日: 1億9362万
2018年12月31日 +4.34%: 2億202万
2019年12月31日 -11.53%: 1億7873万
2020年12月31日 -5.83%: 1億6831万
2021年12月31日 +68.93%: 2億8432万
2022年12月31日 -21.14%: 2億2421万
2023年12月31日 -0.33%: 2億2346万
2024年12月31日 +11.55%: 2億4927万
2025年12月31日 +12.23%: 2億7975万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法を採用しております。
なお、評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算出しております。
② デリバティブ
時価法を採用しております。
③ 棚卸資産
商品及び製品・・・・・移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
仕掛品・・・・・・・・個別法または移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
未成工事支出金・・・・個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
原材料及び貯蔵品・・・主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2026/03/26 15:10
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: ② 財政状態の状況
当連結会計年度末の総資産については、主に現金及び預金2,763百万円の増加、電子記録債権を含む売上債権658百万円の増加、仕掛品262百万円の増加、未収消費税を含むその他流動資産450百万円の減少、有形固定資産合計196百万円の減少等により、前連結会計年度末と比較して3,103百万円増加し、38,995百万円となりました。
負債については、買掛金647百万円の増加、短期借入金1,000百万円の減少、1年内返済予定の長期借入金168百万円の増加、未払法人税等557百万円の増加、未払消費税等を含むその他流動負債814百万円の増加、長期借入金512百万円の減少等により、前連結会計年度末と比較して774百万円増加し、13,307百万円となりました。
2026/03/26 15:10
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 商品及び製品・・・・・移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
仕掛品・・・・・・・・個別法または移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
未成工事支出金・・・・個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
2026/03/26 15:10
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 商品及び製品・・・移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
仕掛品・・・・・・個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
原材料・・・・・・主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
2026/03/26 15:10