有価証券報告書-第20期(令和2年1月1日-令和2年12月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
当社及び国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
ただし、当社の建物(建物附属設備を除く。)、国内連結子会社の1998年4月1日以降に取得した建
物(建物附属設備を除く。)及び、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物について
は、定額法を採用しております。また、国内連結子会社のレンタル資産については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
機械装置及び運搬具 2～18年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)による定額法を採用しております。