有価証券報告書-第20期(令和2年1月1日-令和2年12月31日)

(1)持分法適用の非連結子会社の名称等
該当事項はありません。
(2)持分法適用の関連会社の数 -社
該当事項はありません。
なお、当連結会計年度より、南京晨光東螺波紋管有限公司の出資金を全て売却したため、持分法適用の範囲から除外しております。