Fast Fitness Japan(7092)の建物及び構築物の推移 - 全期間
連結
- 2019年3月31日
- 35億1508万
- 2019年12月31日 +46.77%
- 51億5904万
- 2020年3月31日 +9.42%
- 56億4483万
- 2020年9月30日 +16.62%
- 65億8307万
- 2020年12月31日 +1.12%
- 66億5678万
- 2021年3月31日 -3.16%
- 64億4675万
- 2021年6月30日 +1.43%
- 65億3919万
- 2021年9月30日 +8.78%
- 71億1327万
- 2021年12月31日 +4.58%
- 74億3888万
- 2022年3月31日 -0.23%
- 74億2212万
- 2022年6月30日 +0.19%
- 74億3600万
- 2022年9月30日 +2.54%
- 76億2500万
- 2022年12月31日 +0.73%
- 76億8100万
- 2023年3月31日 -3.18%
- 74億3700万
- 2023年6月30日 -0.11%
- 74億2900万
- 2023年9月30日 +0.59%
- 74億7300万
- 2023年12月31日 +1.9%
- 76億1500万
- 2024年3月31日 +2.21%
- 77億8300万
- 2024年6月30日 +6.19%
- 82億6500万
- 2024年9月30日 -0.04%
- 82億6200万
- 2024年12月31日 +3.1%
- 85億1800万
- 2025年3月31日 +3.9%
- 88億5000万
- 2025年6月30日 +1.75%
- 90億500万
- 2025年9月30日 +1.33%
- 91億2500万
- 2025年12月31日 +4.07%
- 94億9600万
個別
- 2020年3月31日
- 5066万
- 2021年3月31日 +46.07%
- 7400万
- 2022年3月31日 +0.78%
- 7458万
有報情報
- #1 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2025/06/23 15:30
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 30百万円 87百万円 工具、器具及び備品 0 9 - #2 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)2025/06/23 15:30
用途 場所 店舗数 種類 減損損失(百万円) 店舗 宮城県 1 建物及び構築物 19 工具、器具及び備品 2 計 22 店舗 山形県 1 建物及び構築物 23 工具、器具及び備品 1 計 24 店舗 埼玉県 1 建物及び構築物 21 工具、器具及び備品 4 計 25 店舗 千葉県 1 建物及び構築物 14 工具、器具及び備品 0 計 15 店舗 東京都 1 建物及び構築物 22 工具、器具及び備品 2 計 25 店舗 静岡県 1 建物及び構築物 48 工具、器具及び備品 10 計 59 店舗 愛知県 3 建物及び構築物 72 工具、器具及び備品 10 計 83 店舗 三重県 1 建物及び構築物 30 工具、器具及び備品 3 計 33 店舗 大阪府 1 建物及び構築物 18 工具、器具及び備品 1 計 19 店舗 島根県 1 建物及び構築物 18 工具、器具及び備品 0 計 19
(注)1.当社グループは、管理会計上の区分を考慮して資産のグルーピングを決定しており、直営店については、各店舗を資産グループとしております。営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである店舗及び撤退の意思決定を行った店舗について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。なお、当資産グループの回収可能価額は、使用価値、正味売却価額又は備忘価額のいずれか高い金額を採用しております。使用価値については、将来キャッシュ・フローを11.1%で割り引いて算定しております。正味売却価額については、実質的に他への転用や売却が困難なため、零として評価しております。用途 場所 店舗数 種類 減損損失(百万円) 店舗 愛媛県 1 建物及び構築物 15 工具、器具及び備品 0 計 15 店舗 福岡県 2 建物及び構築物 1 工具、器具及び備品 1 計 3
2.減損損失が認識された20店舗のうち5店舗につきましては、固定資産を連結相殺消去しているため、減損損失を計上していないことから、上記には含めておりません。