Fast Fitness Japan（7092）のソフトウエアの推移 - 通期

有報情報

#1 事業等のリスク

当社グループでは、中期経営計画に掲げる成長戦略に沿って、既存事業であり中核の国内エニタイムフィットネス事業の一層の拡大・強化による成長の維持・加速と、新たな成長領域と位置付ける「海外」、「The Bar Method(新ブランド)」、「EC・物販」の各事業への投資・育成の両輪で、持続的な成長を目指しています。
新たな成長領域を開拓する過程で様々な投資を行っておりますが、ソフトウエアやのれんなどの無形資産、株式取得をした子会社の株式等の金融資産を含む資産を保有しております。当社グループでは、これらの資産についても適切に減損の判定を行っていきますが、事業環境の変化等により、当初予定していた成果を計画通りの時期に得ることが出来ず、また、投資金額を回収するのに十分な将来の経済的便益が見込めないと判断した場合には、減損損失の発生または事業再編等における事業売却損、およびこれらに伴う費用が発生した場合、当社グループの事業、経営成績および財政状態に影響を与える可能性があります。また、当該判断には、当社グループによる見積もりの要素が大きく、また、減損損失の発生時期および金額を正確に予測することはできません。
(10)M&Aについて

2025/06/23 15:30

#2 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備、構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 39年
建物附属設備 3～18年
構築物 3～15年
工具、器具及び備品 3～10年
ロ 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2025/06/23 15:30

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※6 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)	当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
工具、器具及び備品	0	9
ソフトウエア	21	-
撤去費用	25	39

2025/06/23 15:30

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)重要な引当金の計上基準

2025/06/23 15:30

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
4.引当金の計上基準

2025/06/23 15:30