サイバートラスト（4498）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2019年3月31日
- 2億592万
- 2019年12月31日 -12.49%
- 1億8020万
- 2020年3月31日 +94.62%
- 3億5070万
- 2020年12月31日 -58.81%
- 1億4444万
- 2021年3月31日 +182.91%
- 4億864万
- 2021年6月30日 -83.02%
- 6938万
- 2021年9月30日 +168.75%
- 1億8646万
- 2021年12月31日 +98.9%
- 3億7087万
- 2022年3月31日 +43.15%
- 5億3092万
- 2022年6月30日 -77.52%
- 1億1937万
- 2022年9月30日 +136.23%
- 2億8200万
- 2022年12月31日 +60%
- 4億5120万
- 2023年3月31日 +61.09%
- 7億2686万
- 2023年6月30日 -83.96%
- 1億1660万
- 2023年9月30日 +142.35%
- 2億8258万
- 2023年12月31日 +63.69%
- 4億6256万
- 2024年3月31日 +12.24%
- 5億1917万
- 2024年6月30日 -79.91%
- 1億432万
- 2024年9月30日 +293.15%
- 4億1016万
- 2024年12月31日 +70.93%
- 7億110万
- 2025年3月31日 +37.94%
- 9億6709万
- 2025年6月30日 -87.15%
- 1億2425万
- 2025年9月30日 +200.33%
- 3億7317万
- 2025年12月31日 +85.89%
- 6億9370万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額2025/06/26 15:30
- #2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額（連結）
- ※2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額2025/06/26 15:30
- #3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/06/26 15:30
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。
なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表に与える影響はありません。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
