構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
尚、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 10～50年
機械及び装置 2～12年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
尚、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいています。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2020/06/26 14:57

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2018年4月1日 至 2019年3月31日)		当連結会計年度(自 2019年4月1日 至 2020年3月31日)
建物及び構築物	1,085	千円	-	千円

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#3 担保に供している資産の注記（連結）

(担保に供している資産)

	前連結会計年度(2019年3月31日)		当連結会計年度(2020年3月31日)
建物及び構築物	45,131	千円	41,809	千円

(担保に係る債務)

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#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

主として当社及び国内連結子会社は定率法、在外連結子会社は定額法を採用しております。
ただし、当社及び国内連結子会社における1998年4月1日以降に取得した建物及び構築物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
尚、主な耐用年数は次のとおりであります。

2020/06/26 14:57

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
尚、主な耐用年数は以下のとおりです。

2020/06/26 14:57