固定資産
- 【資料】
- 有価証券届出書(新規公開時)
- 【閲覧】
個別
- 2018年3月31日
- 1億7244万
- 2019年3月31日 -6.12%
- 1億6188万
- 2019年12月31日 -1.47%
- 1億5950万
有報情報
- #1 セグメント情報等、財務諸表（連結）
- (2)有形固定資産2020/03/19 15:00
本邦に所在している有形固定資産の金額が貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、財務諸表（連結）
- ② リース資産の減価償却の方法2020/03/19 15:00
重要な会計方針「2.固定資産の減価償却の方法」に記載のとおりであります。
当事業年度(自 平成30年4月1日 至 平成31年3月31日) - #3 四半期キャッシュ・フロー計算書関係（連結）
- (四半期キャッシュ・フロー計算書関係)2020/03/19 15:00
当第3四半期累計期間に係る四半期キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。なお、第3四半期累計期間に係る減価償却費(無形固定資産に係る償却費を含む。)は、次のとおりであります。
- #4 損益計算書関係（連結）
- 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
2020/03/19 15:00前事業年度
(自 平成29年4月1日
至 平成30年3月31日)当事業年度
(自 平成30年4月1日
至 平成31年3月31日)工具、器具及び備品 399千円 5,602千円 ソフトウエア 243千円 15,795千円 計 642千円 21,398千円 - #5 有形固定資産、地域ごとの情報
- 形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2020/03/19 15:00 - #6 有形固定資産等明細表（連結）
- 【有形固定資産等明細表】2020/03/19 15:00
- #7 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産の発生の主な原因別の内訳2020/03/19 15:00
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳当事業年度(平成31年3月31日) 未払事業税 3,156 固定資産除却損 1,938 資産除去債務 1,429
法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異が法定実効税率の100分の5以下であるため注記を省略しております。 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (資産)2020/03/19 15:00
当事業年度末の流動資産は、516,712千円となり、前事業年度末に比べ104,640千円増加いたしました。これは、主に、売掛金の増加100,119千円、商品及び製品の増加26,694千円、原材料及び貯蔵品の増加21,452千円及び現金及び預金の減少44,549千円によるものであります。固定資産は161,883千円となり、前事業年度末に比べ10,561千円減少いたしました。これは、主に、工具、器具及び備品の減少10,641千円、ソフトウエアの減少22,312千円、保険積立金の増加12,702千円及び繰延税金資産の増加10,252千円によるものであります。
この結果、総資産は678,596千円となり、前事業年度末に比べ94,078千円増加いたしました。 - #9 貸借対照表関係（連結）
- ※1 減価償却累計額の表示2020/03/19 15:00
有形固定資産の減価償却累計額は、次のとおりであります。
- #10 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2020/03/19 15:00
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
