賞与引当金
連結
- 2018年12月31日
- 3500万
- 2019年12月31日 -5.71%
- 3300万
- 2020年6月30日 -42.42%
- 1900万
個別
- 2018年12月31日
- 3500万
- 2019年12月31日 -5.71%
- 3300万
有報情報
- #1 四半期連結損益計算書関係(連結)
- ※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費用及び金額は次のとおりであります。2020/09/15 15:00
当第2四半期連結累計期間(自 2020年1月1日至 2020年6月30日) 販売促進費 603 〃 賞与引当金繰入額 19 〃 ポイント引当金繰入額 △4 〃 - #2 損益計算書関係(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりであります。2020/09/15 15:00
※3 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。前事業年度(自 2018年1月1日至 2018年12月31日) 当事業年度(自 2019年1月1日至 2019年12月31日) 減価償却費 145 〃 146 〃 賞与引当金繰入額 35 〃 33 〃 貸倒引当金繰入額 54 〃 △39 〃
- #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2020/09/15 15:00
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2018年12月31日) 当事業年度(2019年12月31日) 返品調整引当金 49 〃 25 〃 賞与引当金 10 〃 11 〃 未払金 97 〃 77 〃
- #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2020/09/15 15:00
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2018年12月31日) 当連結会計年度(2019年12月31日) 返品調整引当金 49 〃 27 〃 賞与引当金 10 〃 11 〃 未払金 98 〃 80 〃
- #5 連結損益計算書関係(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2020/09/15 15:00
※3 一般管理費に含まれる研究開発費の総額は、次のとおりであります。当連結会計年度(自 2018年1月1日至 2018年12月31日) 当連結会計年度(自 2019年1月1日至 2019年12月31日) 販売促進費 969 〃 979 〃 賞与引当金繰入額 35 〃 33 〃 ポイント引当金繰入額 6 〃 △25 〃
- #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- たな卸資産
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3~22年
機械装置及び運搬具 5~12年
工具、器具及び備品 2~20年2020/09/15 15:00 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- たな卸資産の評価基準及び評価方法
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2020/09/15 15:00建物、構築物 3~22年 機械及び装置、車両運搬具 5~12年 工具、器具及び備品 2~20年