#1 会計方針に関する事項（連結）: 棚卸資産
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 5～22年
機械装置及び運搬具 6～12年
工具、器具及び備品 2～20年2026/05/15 11:20
#2 有形固定資産等明細表（連結）: 当期首残高」及び「当期末残高」は、取得原価により記載しております。
(注2)当期増加の主な内訳は以下のとおりであります。
建物 19百万円(主として、オフィス移転関連等)
工具、器具及び備品 111百万円(主として、金型の取得、オフィス移転関連等)
その他(無形固定資産) 246百万円(主として、基幹システム導入関連等)
(注3)当期減少額の( )は内書きで減損損失による減少であります。2026/05/15 11:20
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: (b) 固定資産
当連結会計年度における固定資産は、2,676百万円となり、前連結会計年度末よりも65百万円減少いたしました。その主な内訳は、有形固定資産が3百万円、投資その他の資産が431百万円増加し、無形固定資産が500百万円減少したことによるものです。
(c) 流動負債
2026/05/15 11:20
#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 工具、器具及び備品 2～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
2026/05/15 11:20
#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
2026/05/15 11:20