- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2年～47年
機械装置及び運搬具 2年～10年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2026/03/30 16:37 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
機械装置及び運搬具 2年～10年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
2026/03/30 16:37- #3 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）
(重要な会計上の見積り)
有形及び無形固定資産の減損
(1) 当事業年度の財務諸表に計上した金額
2026/03/30 16:37- #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
工具、器具及び備品 2～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
2026/03/30 16:37
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
