バルミューダ（6612）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2019年12月31日: 6億3300万
2020年9月30日 -4.67%: 6億346万
2020年12月31日 +38.2%: 8億3400万
2021年3月31日 -63.43%: 3億500万
2021年6月30日 +46.89%: 4億4800万
2021年9月30日 -40.18%: 2億6800万
2021年12月31日 +278.73%: 10億1500万
2022年3月31日 -90.34%: 9800万
2022年6月30日 +142.86%: 2億3800万
2022年9月30日 -80.25%: 4700万
2022年12月31日 -87.23%: 600万
2023年3月31日: -11億4400万
2023年6月30日 -20.19%: -13億7500万
2023年9月30日 -31.35%: -18億600万
2023年12月31日 -14.23%: -20億6300万
2024年3月31日: -1億5400万
2024年6月30日: 4500万
2024年9月30日: -2億3000万
2024年12月31日: 7700万
2025年3月31日: -3億600万
2025年6月30日 -31.7%: -4億300万
2025年9月30日 -112.9%: -8億5800万
2025年12月31日 -85.78%: -15億9400万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2026/03/25 16:20
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しています。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っています。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しています。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっています。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2026/03/25 16:20