リベルタ(4935)のソフトウエアの推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2018年12月31日
- 182万
- 2019年12月31日 +56.51%
- 285万
- 2020年12月31日 +150.18%
- 713万
- 2021年12月31日 +309.48%
- 2919万
- 2022年12月31日 +1.78%
- 2971万
- 2023年12月31日 -32.63%
- 2002万
- 2024年12月31日 -48.31%
- 1034万
- 2025年12月31日 +191.3%
- 3014万
個別
- 2018年12月31日
- 182万
- 2019年12月31日 +56.51%
- 285万
- 2020年12月31日 +150.18%
- 713万
- 2021年12月31日 +226.09%
- 2325万
- 2022年12月31日 -19.34%
- 1875万
- 2023年12月31日 -30.04%
- 1312万
- 2024年12月31日 -41.79%
- 763万
- 2025年12月31日 -58.79%
- 314万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)1.現在休止中の主要な設備はありません。2026/03/31 15:33
2.帳簿価額のうち「その他」は、ソフトウエア及び商標権の合計であります。
3.従業員数は就業人員数であり、臨時雇用者数(派遣社員及びアルバイト)は、年間の平均人員を[]内に外数で記載しております。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 商標権については、個別案件ごとに判断し、その効果の及ぶ期間(7年)に基づく定額法によっております。2026/03/31 15:33
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法によっております。
また、顧客関係資産の償却年数についてはその効果の及ぶ期間(主として11年)に基づく定額法を採用しております。 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 商標権については、個別案件ごとに判断し、その効果の及ぶ期間(7年)に基づく定額法によっております。2026/03/31 15:33
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法によっております。
5.引当金の計上基準