有価証券報告書-第39期(2024/01/01-2024/12/31)
■人的資本にかかる「戦略」(方針)に関連した「指標と目標」
人財育成を目的に集合研修及びオンライン研修の実施、eラーニングなど、育成環境の整備を進めております。育成内容につきましては、多様なスキルアップをはじめ、マネジメントなどの業務に関連したものに加え、リスク・コンプライアンスや従業員の自立や成長を促す教育プログラム※を実施しております。その成果指標として「女性管理職比率」を、また社内環境の整備による、ダイバーシティや従業員の働きやすさの指標として「外国籍従業員数」、「育児休業取得率」、「有給休暇取得率」を選定しております。
「従業員エンゲージメント」を働きやすさの重要事項と捉え、継続して確認してまいります。
※教育プログラムにつきましては当社HPにてご確認いただけます。
<人財育成の成果指標>女性管理職比率
女性管理職登用を加速するためには、ワークライフバランスの充実を課題と捉え、性別に関係なく全社員が働きやすい制度面の充実と多様な価値観を受け入れる組織風土の醸成を進め、社員が継続的に能力を発揮できる環境整備に取り組んでおります。当社グループでは、女性管理職比率の改善は取り組むべき重要な社会課題の一つと認識しており、今後も引き続き管理職の女性比率の向上を進めてまいります。
<ダイバーシティ及び働きやすさの指標>外国籍従業員数
2024年度の目標は341名に相当し、目標未達となっております。
育児休業取得率
有給休暇取得率
従業員エンゲージメント
当社グループでは、「社会の持続性への貢献」と「自社の持続的な成長」や「企業価値の向上」を実現するには、経営戦略に基づく人財育成や組織の構築が必要と認識しています。経営者の目指す組織と従業員の組織に対する満足度のギャップを確認しながら、働きがい、働きやすさなど満足度を向上させて組織の活性化を進めることが重要と考えており、従業員のエンゲージメント向上を進めています。
当社グループでは、2023年度より全社員を対象にエンゲージメントに関する社員アンケートを開始し、以降、毎年継続しております。アンケート結果については課題確認と分析を進め、順次改善施策を実施しております。
※当社ではHPのサステナビリティのページにて、一部2019年からのデータを掲載しております。過去のESGデータ等をご確認いただきますには、当社HPをご参照願います。
人財育成を目的に集合研修及びオンライン研修の実施、eラーニングなど、育成環境の整備を進めております。育成内容につきましては、多様なスキルアップをはじめ、マネジメントなどの業務に関連したものに加え、リスク・コンプライアンスや従業員の自立や成長を促す教育プログラム※を実施しております。その成果指標として「女性管理職比率」を、また社内環境の整備による、ダイバーシティや従業員の働きやすさの指標として「外国籍従業員数」、「育児休業取得率」、「有給休暇取得率」を選定しております。
「従業員エンゲージメント」を働きやすさの重要事項と捉え、継続して確認してまいります。
※教育プログラムにつきましては当社HPにてご確認いただけます。
<人財育成の成果指標>女性管理職比率
女性管理職登用を加速するためには、ワークライフバランスの充実を課題と捉え、性別に関係なく全社員が働きやすい制度面の充実と多様な価値観を受け入れる組織風土の醸成を進め、社員が継続的に能力を発揮できる環境整備に取り組んでおります。当社グループでは、女性管理職比率の改善は取り組むべき重要な社会課題の一つと認識しており、今後も引き続き管理職の女性比率の向上を進めてまいります。
| 項目 | 2022年 | 2023年 | 2024年 | 2030年 目標 |
| 女性管理職比率 | 3.7% | 3.3% | 8.0% | 10.0% |
<ダイバーシティ及び働きやすさの指標>外国籍従業員数
| 項目 | 2022年 | 2023年 | 2024年 | 2030年 目標 |
| 外国籍従業員 | 183名 | 219名 | 268名 | 全従業員の 10%相当 |
2024年度の目標は341名に相当し、目標未達となっております。
育児休業取得率
| 項目 | 2022年 | 2023年 | 2024年 | 2025年 目標 |
| 男性育児休業取得率 | 12.5% | 66.7% | 57.1% | 30.0% |
| 女性育児休業取得率 | 50.0% | 100% | 100% | 100% |
有給休暇取得率
| 項目 | 2022年 | 2023年 | 2024年 | 2025年 目標 |
| 有給休暇取得率 | 77.1% | 66.9% | 68.2% | 80.0% |
従業員エンゲージメント
当社グループでは、「社会の持続性への貢献」と「自社の持続的な成長」や「企業価値の向上」を実現するには、経営戦略に基づく人財育成や組織の構築が必要と認識しています。経営者の目指す組織と従業員の組織に対する満足度のギャップを確認しながら、働きがい、働きやすさなど満足度を向上させて組織の活性化を進めることが重要と考えており、従業員のエンゲージメント向上を進めています。
当社グループでは、2023年度より全社員を対象にエンゲージメントに関する社員アンケートを開始し、以降、毎年継続しております。アンケート結果については課題確認と分析を進め、順次改善施策を実施しております。
※当社ではHPのサステナビリティのページにて、一部2019年からのデータを掲載しております。過去のESGデータ等をご確認いただきますには、当社HPをご参照願います。