T.S.I（7362）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2019年12月31日
- 7650万
- 2020年9月30日 +6.62%
- 8156万
- 2020年12月31日 +25.41%
- 1億229万
- 2021年3月31日 -81.12%
- 1930万
- 2021年6月30日 +27.42%
- 2460万
- 2021年9月30日 +54.6%
- 3803万
- 2021年12月31日 +262.89%
- 1億3802万
- 2022年3月31日 -87.08%
- 1782万
- 2022年6月30日 +463.02%
- 1億38万
- 2022年9月30日 +11.92%
- 1億1235万
- 2022年12月31日 +40.22%
- 1億5753万
- 2023年3月31日
- -369万
- 2023年6月30日
- 5097万
- 2023年9月30日 +49.26%
- 7608万
- 2023年12月31日 +66.48%
- 1億2666万
- 2024年3月31日
- -481万
- 2024年6月30日
- 1825万
- 2024年9月30日 +278.99%
- 6918万
- 2024年12月31日 +64.46%
- 1億1377万
- 2025年3月31日
- -2886万
- 2025年6月30日
- -1151万
- 2025年9月30日
- 2430万
- 2025年12月31日 +237.27%
- 8197万
有報情報
- #1 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2026/03/26 13:57
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。
なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。 - #2 連結包括利益計算書関係（連結）
- (連結包括利益計算書関係)2026/03/26 13:57
該当事項はありません。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
