- 7128
- 2026/10/09
- 時価
- 706億円
- PER 予
- 33.3倍
- 2021年以降
- 9.81-36.34倍
(2021-2025年) - PBR
- 0.96倍
- 2021年以降
- 0.62-1.5倍
(2021-2025年) - 配当 予
- 6.23%
- ROE 予
- 2.88%
- ROA 予
- 1.76%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ユニソル HD(7128)の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2021年12月31日
- 4億5700万
- 2022年3月31日 +113.35%
- 9億7500万
- 2022年6月30日 -45.13%
- 5億3500万
- 2022年9月30日 +91.21%
- 10億2300万
- 2022年12月31日 -36.75%
- 6億4700万
- 2023年3月31日 +80.68%
- 11億6900万
- 2023年6月30日 -43.28%
- 6億6300万
- 2023年9月30日 +87.78%
- 12億4500万
- 2023年12月31日 -43.53%
- 7億300万
- 2024年3月31日 +78.95%
- 12億5800万
- 2024年6月30日 -42.13%
- 7億2800万
- 2024年9月30日 +68.27%
- 12億2500万
- 2024年12月31日 -37.14%
- 7億7000万
- 2025年3月31日 +58.44%
- 12億2000万
- 2025年6月30日 -10.25%
- 10億9500万
- 2025年9月30日 +51.87%
- 16億6300万
- 2025年12月31日 -37.1%
- 10億4600万
- 2026年3月31日 +45.7%
- 15億2400万
- 2026年6月30日 -28.22%
- 10億9400万
個別
- 2021年12月31日
- 1600万
- 2022年12月31日 +62.5%
- 2600万
- 2023年12月31日 +19.23%
- 3100万
- 2024年12月31日 ±0%
- 3100万
- 2025年12月31日 +16.13%
- 3600万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2.販売費及び一般管理費の主要な費目と金額は次のとおりであります。2026/03/26 15:02
前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 従業員給与 9,776 10,056 賞与引当金繰入額 608 869 役員賞与引当金繰入額 32 21 従業員株式給付引当金繰入額 △3 - - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 債権の貸倒損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に債権の回収可能性を勘案して回収不能見込額を計上しております。2026/03/26 15:02
ロ 賞与引当金
従業員に対して支給する賞与の支出に充てるため、当連結会計年度末における支給見込額に基づき計上しております。 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2026/03/26 15:02
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 賞与引当金 31 36 31 36 役員賞与引当金 9 9 9 9 役員株式給付引当金 51 8 3 56 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/03/26 15:02
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2024年12月31日) 当事業年度(2025年12月31日) 未払事業税等 4百万円 4百万円 賞与引当金 9 9 役員株式給付引当金 5 7
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/03/26 15:02
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2024年12月31日) 当連結会計年度(2025年12月31日) 未払事業税等 113 48 賞与引当金 225 314 従業員株式給付引当金 5 2
- #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 3.引当金の計上基準2026/03/26 15:02
イ 賞与引当金
従業員に対して支給する賞与の支出に充てるため、当事業年度末における支給見込額に基づき計上しております。