建物（純額）

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(注) 1. 調整額は以下のとおりであります。
(1) セグメント資産の調整額3,163,277千円は、報告セグメントに配分していない全社資産です。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない現金及び預金、土地、建物、投資有価証券等であります。
(2) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額20,963千円は、主に本社建物及び空調設備投資によるものであります。

2021/12/10 15:00

#2 セグメント表の脚注（連結）

整額は以下のとおりであります。
(1) セグメント資産の調整額3,053,455千円は、報告セグメントに配分していない全社資産です。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない現金及び預金、土地、建物、投資有価証券等であります。
(2) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額164,995千円は、主に本社の空調設備、情報システム関連の投資、並びに子会社のリース資産の更新によるものであります。
2. セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。2021/12/10 15:00

#3 損益計算書関係（連結）

※4 固定資産除売却損の内容は、次のとおりであります。

	前事業年度(自 2019年1月1日至 2019年12月31日)	当事業年度(自 2020年1月1日至 2020年12月31日)
建物	287千円	2,372千円
構築物	0 〃	- 〃

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#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1. 当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。

建物	工場内施設及び設備の改修工事	20,136千円
機械及び装置	光デバイス製造設備	19,840 〃
工具、器具及び備品	光デバイス測定装置	29,149 〃
工具、器具及び備品	基幹システム用仮想基板サーバー	17,404 〃

2. 当期減少額のうち主なものは次のとおりであります。

2021/12/10 15:00

#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

流動資産は前連結会計年度末に比べ696百万円増加し、8,318百万円となりました。これは主に現金及び預金が418百万円、原材料及び貯蔵品が99百万円増加したことによるものであります。
固定資産は前連結会計年度末に比べ48百万円減少し、4,954百万円となりました。これは主に投資有価証券が69百万円増加した一方で、繰延税金資産が64百万円、建物及び構築物(純額)が31百万円減少したことによるものであります。
この結果、総資産は前連結会計年度末に比べ648百万円増加し、13,273百万円となりました。

2021/12/10 15:00

#6 貸借対照表関係（連結）

担保に供している資産及び担保付債務は次のとおりであります。

	前事業年度(2019年12月31日)	当事業年度(2020年12月31日)
建物	582,230千円	572,079千円
構築物	4,162 〃	6,650 〃

3 保証債務

2021/12/10 15:00

#7 連結損益計算書関係（連結）

※5 固定資産除売却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2019年1月1日至 2019年12月31日)	当連結会計年度(自 2020年1月1日至 2020年12月31日)
建物及び構築物	287千円	2,372千円
機械装置及び運搬具	1,433 〃	471 〃

※6 減損損失
前連結会計年度 (自 2019年1月1日 至 2019年12月31日)

2021/12/10 15:00

#8 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。また、在外子会社は主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2021/12/10 15:00

#9 連結貸借対照表関係（連結）

担保に供している資産及び担保付債務は次のとおりであります。

	前連結会計年度(2019年12月31日)	当連結会計年度(2020年12月31日)
建物及び構築物	586,393千円	578,730千円
土地	138,730 〃	138,730 〃

※3 投資その他の資産「その他」に含まれている、関連会社に対する出資金は次のとおりであります。

2021/12/10 15:00

#10 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2021/12/10 15:00